電験の試験と直接関係ない話ですが、電気設備設計の仕事をしていると、空調機の更新工事などで高調波対策の必要があるのかないのかを判断しないといけない場面が出てきます。

空調機はだいたいビルマルを使うので、本体にアクティブフィルターが必要なのか必要でないかを判断しないといけません。
アクティブフィルターを付けると結構な値段するので、きちんと検討してから着けることを判断しないと大変なことになります。

その時に高調波抑制対策ガイドラインにそって計算します。
2014年にガイドラインが改正されてから以下の4要件が全てそれっていれば高調波流出電流の計算は不要となりました。

①高圧受電
②ビル
③進相コンデンサが全て直列リアクトル付
④換算係数Ki=1.8を超過する機器がない

この4つの条件がそろえば検討は終了です。それ以上高調波について検討する必要はなくなります。

このなかでなかなか難しいのが④番の換算係数Ki=1.8を超過しないということです。
今回更新するビルマルは全部1.8以下だから問題ないとおもっていると大間違いです。

ビルにエレベーターついてませんか?
今のエレベータはだいたいインバータがついていると思うのですが忘れてませんか?

結構、エレベータは高調波対策してなくて換算係数3.4だったりします。

空調機の入れ替えだけだと高調波抑制対策の検討はいらないとおもってると、意外なところに落とし穴があるので注意が必要です。
1.8を超過する機器がない場合、検討不要となるわけですから3.4のエレベータがあると計算をして検討をする必要が出てきます。

空調機の換算係数1.8でも計算してみると結構な高調波流出電流があります。
換算係数1.8を超過しているエレベータがあると高調波対策が必要になってアクティブフィルタをつけることになったりします。

「空調機は1.8だからほとんどのビルでは検討不要だよ」とおもっていたらご注意ください。

逆にほとんどのビルで検討が必要になるかも?